ビットコインや仮想通貨というキーワードを耳にすることが多くなった。

何となくオンラインゲーム上のマネーのようで、実生活をしている俺達には関係ない！

と思っている人がほとんどだと思う。

確かに、ビットコインについて専門的で断片的な情報が多く、

実際に私たちの生活をどう改善してくれるのか？

などをわかりやすく解説したサイトがなかっため、調べてまとめた。

仮想通貨とは何か？

通常、通貨は国の中央銀行が発行している。

日本ならば日本銀行という中央銀行が紙幣を発行している。

それが証拠に、一万円札を見ると「日本銀行券」とか「日本銀行」と書かれているハズ。

しかし、仮想通貨は、国の中央銀行が発行している通貨ではない。

一般人、民間企業などが発行している通貨なのだ。

簡単にいうと、子供銀行券 みたいなもの。

しかし、ドルや円のように目に見える実態はもたない。

例えば、円をドルに替えると、ドル紙幣や硬貨となって目に見えるカタチで変換される。

しかし、仮想通貨はオンライン上でのみ存在する通貨なので、紙幣や硬貨といったカタチで取り出すことはできない。

 Pop Bang  1 user

仮想通貨ってわからない！と逃げているとお金をドブに捨てるかも？

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ここ数年でFintech（フィンテック）という言葉をニュース等で見かけるようになった。Fintechとは、Financial と Technology を組み合わせた造語。ITを駆使して、金融サービスをよりよくしよう、 という概念だと思ってもらえればよい。  そのFintechの金融...

仮想通貨と他の通貨（円やドル）、電子マネー（Suica、Edy）との違い？

世界的に有名なビットコインジーザスとして知られるロジャー氏（RogerVer）などの記事から調べ上げた。

仮想通貨≒ビットコインと読み替えて読んでほしい。

仮想通貨には発行上限がある

ビットコインだと発行枚数の上限が2100万枚と決められている。

円やドル、ユーロなど国の中央銀行が発行する通貨は、発行量に上限がない。

電子マネーでは、利用者を保護するため、発行元企業に全電子マネー発行残高の1/2以上の金額を保証金として供託することを義務づけている（資金決済法）。

例えば、Suicaを発行しているJR東日本が破綻した場合は、Suicaにチャージしている金額の1/2以下しか日本円として戻ってこないということだ。

Tポイントなどのポイントは、法的根拠はなく発行元企業に依存している。そのため、Tポイントを発行しているCCCが1ポイント＝1円の還元率を、100ポイント1円しか還元しないと

ある日突然決められ、Tポイント保持者が一方的に損失を被る可能性はある。

仮想通貨に上限があるのはなぜか？

簡単にいうと、インフレ対策だ。仮想通貨の価値を落とさないために上限を設けている。

例えば、日本円は銀行法で定めれた通貨発行権を有する日本銀行が通貨を発行している。

定期的に開催される日銀金融政策決定会合などで金融緩和策がとられると、日本銀行は通貨を発行する。

通貨が新たに発行されると市場に流通する通貨は増え、相対的に通貨の価値は下がる。

通貨の価値が下がった結果、物価は相対的に上がり、インフラが発生する、

というのが通常マクロ経済などのお勉強で言われている流れだ。

一方、ビットコインはマイナーというプログラムで生成されている仮想通貨。

プログラム仕様で、２１００万枚が上限として設定・実装されているため、コノ上限を超えてビットコインが世の中に流通することはない。

通貨発行量をコントロールすることができないため、ビットコインは原理上インフレ（物価が上がり、通貨価値が下がる）しない。

２１００万枚というと、日本国民１億２０００万人の６人に１人しか１ビットコインを所有できない計算だ。

この通貨発行量の上限が、ビットコインの通貨価値を上げ、価格が上昇すると言われる根拠になっている。

世界中どこへでも送金手数料が無料

出典：What is BITCOIN?

ビットコインは「ビットコインID」で、２１００万枚の通貨にユニーク（≒重複しない）IDが割り振られている。

このビットコインIDは、国や地域と結びつく情報はないため、銀行店番、支店番号などを指定することなく、

ビットコインID

だけで、決済ができてしまう。送金手数料も無料だ。

 Pop Bang 

ビットコインが大量消失したマウントゴックス事件とは？

http://universalbrothers.net/archives/2099

ビットコインって仮想通貨でしょ！というのはテクノロジーに興味がある人なら何となく知っている。 そして、ビットコインがその昔何やら事件を起こしたことも、ニュースや新聞で大々的に取り上げられたことを何となく記憶しているハズだ。 しかし、そのビットコイ...

日本で生活していると意識しないが、国際間の銀行送金手数料はめちゃくちゃ割高だ。

日本国内からアメリカの銀行に送金するのに、数千円かかるのが普通。

例えば、日本に出稼ぎに来ているインドの人が、本国に２万円の仕送りを送るのに５０００円もの手数料を払ったりしている。

ビットコインを使えば、わずかな金額の送金にも手数料は、無料で送金できる。

P2Pシステムなので全員で維持管理

ビットコインのプログラムをダウンロードして、使っている人全員がビットコインのシステムの維持管理をしているようなもの。

中央銀行やVISAやMASTER、AMEX、PaypalやSuicaも楽天Edyも仲介する業者は何もない。

データベースは、すべて公開されP2Pネットワーク上に分散して存在している。

日本でビットコインが使える店は？

アメリカではビットコインが使える店舗が2000店舗以上あり、アメリカのスタバでは、ビットコインで決済すると割引が受けられる。

出典：Spend bitcoin at Starbucks™ & save 5%

FOLDというアプリをスマホにダウンロードし、画面上のバーコードをレジでスキャンしてもらえば、5%割引になるのだ。

日本で仮想通貨が使用できるお店は、関東を中心に数十店舗だそう。

出典：ビットコインマップ

この店舗数では、実用的にビットコインが使われていることはなく、投機目的の売買がほとんどなのだろう。